専任 / 経済学部 経済経営学科
学部長
田端 昌平
タバタ ショウヘイ

学位経営学修士
学歴

神戸商科大学商経学部経営学科卒業(経営学士)、神戸商科大学大学院経営学研究科博士前期課程修了(経営学修士)、神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程単位修得退学

職歴

近畿大学商経学部専任講師、近畿大学商経学部助教授、近畿大学商経学部教授、近畿大学経営学部教授、神戸国際大学経済学部教授

授業担当科目

国際ビジネス事情、国際ビジネス、国際経営論、人事労務管理論、企業と社会、プロゼミⅠ・Ⅱ、ゼミナールⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

研究テーマ

研究開発活動の日米比較

メールアドレスtabata@kobe-kiu.ac.jp
学生へのメッセージ

ビジネスは人と人の関係で成り立っています。人間好きでいてください。

研究活動

著 書

単著書
1.『日本型研究開発の変容とグローバル化』pp.1-220.
近畿大学商経学会、1998年7月31日。

共著書(分担執筆)
1. 車戸實編『国際経営論』(担当:第2部第1章、「マーケティング戦略」pp.70-94)八千代出版、1988年3月20日。

2. 江夏健一編『グローバル競争戦略 -競争優位の再構築- 』(担当:第3章「グローバル・マーケティング機会と市場機会分析」pp.69-86)誠文堂新光社、1988年7月19日。

3. 安室憲一編、多国籍企業研究会著『多国籍企業文化』(担当:第3章「革新的技術開発と日本企業の組織文化」pp.51-68)文真堂、1994年11月20日。

4. 高井眞編『グローバル・マーケティングへの進化と課題』(担当:第5章「製品開発の戦略と職能間統合のあり方」pp.93-115)同文舘、2000年11月1日。

5. 竹田志郎編『日本企業のグローバル市場開発』(担当:第8章「グローバル企業の研究開発 -ネットワーク型研究開発の展望-」pp.162-178)中央経済社、2005年1月25日。

6. 安室憲一編『新グローバル経営論』(担当:「はじめに」pp.ⅰ-ⅱ、第1章「グローバルとは」pp.3-22)白桃書房、2007年3月26日。

7. 藤澤武史編『グローバル・マーケティング・イノベーション』(担当:第7章「多国籍企業と製品戦略」pp.143-176)同文館出版、2012月4月18日。

8. 大石芳裕、桑名義晴、田端昌平、安室憲一監修、多国籍企業学会著『多国籍企業と新興国市場』(担当:第6章「新興国市場への製品戦略 -グッドイナフマーケットの攻略-」pp.114-131)
文眞堂、2012年10月1日。

9. 安室憲一監修、古沢昌之、山口隆英編『安室憲一の国際ビジネス入門』(担当:「第5章国際研究開発」pp.62-75)白桃書房、2019年5月16日。

10. 廣田章光、大内秀二郎、玉置了編『デジタル社会のマーケティング』(担当:「序章:伝統的マーケティングとデジタル社会のマーケティング」pp.1-12)中央経済社、2019年10月16日。

11. 浅川和宏、伊田昌弘、臼井哲也、内田康郎監修、多国籍企業学会著『未来の多国籍企業: 市場の変化から戦略の革新、そして理論の進化』(担当:「あとがき」pp.365-368)文眞堂、2020年1月31日。

共訳著(分担執筆)
1. Alan M. Rugman, Donald J. Lecraw & Laurence D. Booth (eds.), International Business ; Firm and
Environment(Chapter 15, Johny Johansson, “Marketing Management,” ), McGraw-Hill, Inc. 1985.
中島潤・安室憲一・江夏健一監訳、多国籍企業研究会訳『インターナショナルビジネス』(担当:第15章「マーケティングマネジメント」pp. 453-487)マグロウヒル、1987年5月25日。

2. Ankie, M. M. Hoogvelt, Multinational Enterprise: An Encyclopedic Dictionary of Concepts
and Terms (37 Items), Macmillan, 1987.
江夏健一・中島潤監訳『英和多国籍企業辞典』(担当:37項目)中央経済社、1989年5月25日。

3. Philip R. Cateora & Susan Keaveney, Marketing: An International Perspective (Chapter 3:
International Marketing Research, Chapter 4: International Product Policy, and Chapter 5:
International Pricing), Richard D. Irwin Inc., 1987.
角松正雄監訳、大石芳裕・田端昌平・北原明彦・池田芳彦訳『マーケティングの国際化』(担当:第3章「マーケティングリサーチ」pp.61-85、第4章「国際製品政策」pp.86-113、第5章「国際価格政策」pp.114-141)文真堂、1989年6月10日。

4. James C. Baker, John K. Ryans, Jr. & Donald G. Howard (eds.), International Business
Classics (Chapter 34: William A. Dymsza, “Global Strategic Planning: A Model and Recent
Developments,”), Lexington Books, 1988.
中島潤・首藤信彦・安室憲一・鈴木典比古・江夏健一監訳『国際ビジネス・クラシックス』(担当:第34章「グローバル戦略計画:モデルと近年の発展」pp.658-681)文真堂、1990年10月1日。

5. Nancy J. Adler, International Dimensions of Organizational Behaviour (Chapter 10:
International Career, Epilogue), PWS-KENT, A Division of Wadsworth, Inc., 1991.
桑名義晴・江夏健一監訳、IBI国際ビジネス研究センター訳『異文化組織のマネジメント』(担当:第10章「国際キャリア」および「エピローグ」pp.274-296)マグロウヒル、1992年9月25日。

報告書(共著)
1. 田端昌平(主査)、高須教夫、小槻直史
『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(中間報告)』大阪府産業労働政策推進会議、pp.1-82、1988年。(田端執筆部分:pp.3-45)

2. 田端昌平(主査)、高須教夫、小槻直史
『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(最終報告)』大阪府産業労働政策推進会議、pp.1-131、1989年。(田端執筆部分:pp.1-33、pp.56-76)

論 文

1. 「多国籍経営組織生成展開過程の考察」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第12巻3号、pp.78-91、1979年12月。

2. 「国際マーケティング活動の統合と分析フレームについて -Wiechmannの所説を中心として-」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第13巻3号、pp. 60-78、1981年2月。

3. 「広告の国際統合 -統合過程からの考察-」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第14巻1号、pp. 159-181、1981年8月。

4. 「国際広告の統合 -プロセスと方法-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第20号、pp.72-74、1983年4月。

5. 「多国籍マーケティング管理の対立的局面 -統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について- (I)」近畿大学商経学会『商経学叢』第30巻1号、pp.167-194、1983年6月。

6. 「多国籍マーケティング管理の対立的局面 -統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について- (II)」近畿大学商経学会『商経学叢』第30巻2号、pp.101-118、1983年12月。

7. 「日本企業の組織特性と優位性 -米国企業との対比において-」近畿大学商経学会『商経学叢』第31巻2号、pp. 155-180、1984年12月。

8. 「在米日系製造子会社への日本的組織の導入 -概念モデル-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第22号、pp.119-122、1985年3月。

9. 「在米日系製造工場における日本的組織特性 -業績への貢献度の究明-」近畿大学商経学会『商経学叢』第 32巻1号、pp.171-208、1985年6月。

10. 「在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (I)」近畿大学商経学会『商経学叢』第32巻2号、pp. 239-256、1985年12月。

11. 「在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (II)」近畿大学商経学会『商経学叢』第32巻3号、pp.103-122、1986年3月。

12. 「在米日系製造子会社の組織特性 -その日本的特質と経営成果との関連性-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第23号、pp. 46-53、1986年6月。

13. 「在米日系製造工場にみる日本的組織特性の潛在次元」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第7号、pp. 71-92、1986年7月。

14. 「在米日系製造子会社にみる日本的人事労務政策と価値の共有」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第24号、pp. 7-14、1987年3月。

15. 「日本企業の海外市場参入・浸透戦略 -米国市場を中心に-」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第8号、pp.73-91、1987年9月。

16. 「環境変動下における企業行動 -競争優位と経営戦略-」近畿大学商経学会『商経学叢』第36巻3号、pp. 31-51、1990年3月。

17. “Competitive Advantage and Corporate Strategy; Corporate Behavior in the Midst
of Changes in the Business Environment”(英論文)近畿大学商経学会『商経学叢』第37巻1-3号、pp.381-398、1990年11月。

18. 「イノベーションと企業文化」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第11号、pp. 69-90、1990年12月。

19. 「競争優位と企業行動」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第28号、pp. 75-81、1991年2月。

20. 「日本企業の研究開発戦略と組織の変容」近畿大学商経学会『商経学叢』第41巻3号、pp.63-96、1994年3月。

21. 「研究開発組織の条件適応 -先端企業の事例を中心に-」近畿大学商経学会『商経学叢』第42巻1号、pp.95-136、1995年7月。

22. 「研究開発組織の条件適応 -成熟企業の事例を中心に-」近畿大学商経学会『商経学叢』第42巻2-3号、pp. 41-63、1995年11月。

23.「日本企業の研究開発マネジメントと戦略コンティンジェンシー -産業間の比較分析-」近畿大学商経学会『商経学叢』第43巻1号、pp.111-210、1996年7月。

24. 「日本企業の研究開発戦略とマネジメント」『国際ビジネス研究学会年報』第2号、pp. 129-145、1996年8月。

25. 「日本企業のR&Dマネジメントと外国人技術者」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第34号、pp. 152-157、1997年3月。

26. 「在外日系企業の研究開発マネジメント」近畿大学商経学会『商経学叢』第44巻1号、pp. 25-84、1997年6月。

27. 「海外拠点にみる日本型研究開発」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第36号、pp. 85-89、1999年3月。

28. 「グローバルR&Dネットワークの分析枠組み」近畿大学商経学会『商経学叢』第48巻3号、pp.1-25、2002年3月。

29. 「米国系多国籍企業の拠点間協働のあり方と人事制度」近畿大学商学研究科『二十一世紀の商学・経営学の課題 -近畿大学大学院商学研究科設立五十周年記念論文集-』、pp.35-63、 2003年3月。

30. 「新製品開発における職能間統合のあり方 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『近畿大学創立80周年記念論集』pp.177-203、2006年3月。

31. 「組織伝統と在外製品開発 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』、第53巻1・2号、pp. 99-117、2006年12月。

32. 「新製品開発とコミュニケーション -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第53巻3号、pp.41-83、2007年3月。

33. 「新製品開発における個人とチーム -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第54巻3号、pp. 55-77、2008年3月。

34. 「新製品開発における機能間相互作用 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第56巻1号、pp. 277-313、2009年7月。

35. 「新興国における市場展開戦略」近畿大学商経学会『商経学叢』第57巻1号、pp. 93-115、2010年7月。

36. 「日本企業の新製品開発のあり方と今後の課題 -米国企業との対比において-」九州国際大学経済学会『九州国際大学経営経済論集』第20巻1・2号、pp.1-29、2014年1月。

37. 「消費者文化ポジショニングについての動態的考察」近畿大学商経学会『商経学叢』第64巻3号、pp.135-176、2018年3月。

学会の特別講演

1.「日本企業の新製品開発のあり方と今後の課題 -米国企業との対比において-」九州国際大学経済学会学術講演会(招待講演)、2012年10月17日。

学会発表

1. 「国際広告の統合 -プロセスと方法-」日本貿易学会西部部会、1981年9月26日。

2. 「在米日系製造子会社への日本的経営の導入 -分析フレームの構築-」日本貿易学会西部部会、1984年11月17日 。

3. 「在米日系製造子会社の組織特性」日本貿易学会第25回全国大会(於日本大学)、1985年5月28日。

4. 「在米日系製造工場にみる日本的人事労務政策と価値の共有」日本貿易学会第26回全国大会(於下関市立大学)、1986年5月11日。

5. 「円高下の企業行動 -競争優位と経営戦略-」多国籍企業研究会西部部会、1988年4月23日。

6. 「円高下の企業行動 -競争優位と経営戦略- 」多国籍企業研究会第22回全国大会(於不死王閣)、1988年6月24日。

7. 「革新志向的戦略の展開と日本的雇用環境の変化」日本貿易学会西部部会、1989年12月9日。

8. 「競争優位と経営戦略」日本貿易学会第30回全国大会(於早稲田大学)、1990年5月13日。

9. “Competitive Advantage and Corporate Strategy; Corporate Behavior in the Midst of
Changes in the Business Environment” (英語による口頭報告)、The Workshop for the
Studies of Multinational Enterprise, International Symposium(於都ホテル東京)、1990年6月4日。

10. 「日本企業のグローバル化と経営システム -R&Dを中心に-」多国籍企業研究会西部部会、 1991年9月14日。

11. 「日本企業の研究開発戦略と組織の変容」多国籍企業研究会西部部会、1994年12月10日。

12. 「日本企業の研究開発戦略とマネジメント」国際ビジネス研究学会第2回全国大会(於神戸大学)、1995年11月19日。

13. 「日本企業の研究開発マネジメントと外国人技術者」日本貿易学会西部部会、1995年12月9日。

14. 「在外日系企業の研究開発マネジメント」多国籍企業研究会西部部会、1998年5月30日。

15. 「海外拠点にみる日本型研究開発」日本貿易学会第38回大会(於城西大学)、1998年6月14日。

16. 「日本型研究開発の海外移転」国際ビジネス研究学会関西部会、1998年6月20日。

17. 「組織文化とイノベーション:日米比較の視点から」多国籍企業研究会西部部会、2005年1月22日。

18. 「新製品開発の日米比較」国際ビジネス研究学会全国大会(於広島市立大学)、2005年10月16日。

19. 「組織伝統と在外製品開発 -日米比較の視点から-」多国籍企業研究会全国大会統一論題(於東芝研修センター)、2006年7月29日。

所属学会

多国籍企業学会
国際ビジネス研究学会
異文化経営学会

教育活動

教育内容、方法の工夫

Intensive International Program の設置(近畿大学)など

社会活動

学会の役員および
公的機関の役員

学会役員
1996年7月5日~2003年7月31日  多国籍企業研究会理事
2003年8月1日~2007年6月30日  多国籍企業研究会代表理事、副会長
2007年7月1日~2011年7月31日  多国籍企業学会代表理事、副会長
2011年8月1日~現在    多国籍企業学会理事
2006年11月3日~2021年10月31日 国際ビジネス研究学会理事
2021年11月1日~現在      国際ビジネス研究学会監事
2009年5月30日~2013年5月29日   日本貿易学会理事
2015年5月30日~2019年3月31日  日本貿易学会理事

⑫学外委員歴
公的機関の役員
1987年8月1日~1989年7月31日 大阪府産業労働政策推進会議
                構造転換小委員会主査
                (府知事諮問機関)

その他

2017年4月1日~2021年3月31日 西日本学生相撲協会理事

専任 / 経済学部 経済経営学科学部長
田端 昌平
タバタ ショウヘイ

学位経営学修士
学歴神戸商科大学商経学部経営学科卒業(経営学士)、神戸商科大学大学院経営学研究科博士前期課程修了(経営学修士)、神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程単位修得退学
職歴近畿大学商経学部専任講師、近畿大学商経学部助教授、近畿大学商経学部教授、近畿大学経営学部教授、神戸国際大学経済学部教授
授業担当科目国際ビジネス事情、国際ビジネス、国際経営論、人事労務管理論、企業と社会、プロゼミⅠ・Ⅱ、ゼミナールⅠ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ
研究テーマ研究開発活動の日米比較
メールアドレスtabata@kobe-kiu.ac.jp
学生へのメッセージ

ビジネスは人と人の関係で成り立っています。人間好きでいてください。

研究活動

著 書

単著書
1.『日本型研究開発の変容とグローバル化』pp.1-220.
近畿大学商経学会、1998年7月31日。

共著書(分担執筆)
1. 車戸實編『国際経営論』(担当:第2部第1章、「マーケティング戦略」pp.70-94)八千代出版、1988年3月20日。

2. 江夏健一編『グローバル競争戦略 -競争優位の再構築- 』(担当:第3章「グローバル・マーケティング機会と市場機会分析」pp.69-86)誠文堂新光社、1988年7月19日。

3. 安室憲一編、多国籍企業研究会著『多国籍企業文化』(担当:第3章「革新的技術開発と日本企業の組織文化」pp.51-68)文真堂、1994年11月20日。

4. 高井眞編『グローバル・マーケティングへの進化と課題』(担当:第5章「製品開発の戦略と職能間統合のあり方」pp.93-115)同文舘、2000年11月1日。

5. 竹田志郎編『日本企業のグローバル市場開発』(担当:第8章「グローバル企業の研究開発 -ネットワーク型研究開発の展望-」pp.162-178)中央経済社、2005年1月25日。

6. 安室憲一編『新グローバル経営論』(担当:「はじめに」pp.ⅰ-ⅱ、第1章「グローバルとは」pp.3-22)白桃書房、2007年3月26日。

7. 藤澤武史編『グローバル・マーケティング・イノベーション』(担当:第7章「多国籍企業と製品戦略」pp.143-176)同文館出版、2012月4月18日。

8. 大石芳裕、桑名義晴、田端昌平、安室憲一監修、多国籍企業学会著『多国籍企業と新興国市場』(担当:第6章「新興国市場への製品戦略 -グッドイナフマーケットの攻略-」pp.114-131)
文眞堂、2012年10月1日。

9. 安室憲一監修、古沢昌之、山口隆英編『安室憲一の国際ビジネス入門』(担当:「第5章国際研究開発」pp.62-75)白桃書房、2019年5月16日。

10. 廣田章光、大内秀二郎、玉置了編『デジタル社会のマーケティング』(担当:「序章:伝統的マーケティングとデジタル社会のマーケティング」pp.1-12)中央経済社、2019年10月16日。

11. 浅川和宏、伊田昌弘、臼井哲也、内田康郎監修、多国籍企業学会著『未来の多国籍企業: 市場の変化から戦略の革新、そして理論の進化』(担当:「あとがき」pp.365-368)文眞堂、2020年1月31日。

共訳著(分担執筆)
1. Alan M. Rugman, Donald J. Lecraw & Laurence D. Booth (eds.), International Business ; Firm and
Environment(Chapter 15, Johny Johansson, “Marketing Management,” ), McGraw-Hill, Inc. 1985.
中島潤・安室憲一・江夏健一監訳、多国籍企業研究会訳『インターナショナルビジネス』(担当:第15章「マーケティングマネジメント」pp. 453-487)マグロウヒル、1987年5月25日。

2. Ankie, M. M. Hoogvelt, Multinational Enterprise: An Encyclopedic Dictionary of Concepts
and Terms (37 Items), Macmillan, 1987.
江夏健一・中島潤監訳『英和多国籍企業辞典』(担当:37項目)中央経済社、1989年5月25日。

3. Philip R. Cateora & Susan Keaveney, Marketing: An International Perspective (Chapter 3:
International Marketing Research, Chapter 4: International Product Policy, and Chapter 5:
International Pricing), Richard D. Irwin Inc., 1987.
角松正雄監訳、大石芳裕・田端昌平・北原明彦・池田芳彦訳『マーケティングの国際化』(担当:第3章「マーケティングリサーチ」pp.61-85、第4章「国際製品政策」pp.86-113、第5章「国際価格政策」pp.114-141)文真堂、1989年6月10日。

4. James C. Baker, John K. Ryans, Jr. & Donald G. Howard (eds.), International Business
Classics (Chapter 34: William A. Dymsza, “Global Strategic Planning: A Model and Recent
Developments,”), Lexington Books, 1988.
中島潤・首藤信彦・安室憲一・鈴木典比古・江夏健一監訳『国際ビジネス・クラシックス』(担当:第34章「グローバル戦略計画:モデルと近年の発展」pp.658-681)文真堂、1990年10月1日。

5. Nancy J. Adler, International Dimensions of Organizational Behaviour (Chapter 10:
International Career, Epilogue), PWS-KENT, A Division of Wadsworth, Inc., 1991.
桑名義晴・江夏健一監訳、IBI国際ビジネス研究センター訳『異文化組織のマネジメント』(担当:第10章「国際キャリア」および「エピローグ」pp.274-296)マグロウヒル、1992年9月25日。

報告書(共著)
1. 田端昌平(主査)、高須教夫、小槻直史
『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(中間報告)』大阪府産業労働政策推進会議、pp.1-82、1988年。(田端執筆部分:pp.3-45)

2. 田端昌平(主査)、高須教夫、小槻直史
『産業構造の変化に対応した雇用労働政策のあり方について(最終報告)』大阪府産業労働政策推進会議、pp.1-131、1989年。(田端執筆部分:pp.1-33、pp.56-76)

論 文

1. 「多国籍経営組織生成展開過程の考察」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第12巻3号、pp.78-91、1979年12月。

2. 「国際マーケティング活動の統合と分析フレームについて -Wiechmannの所説を中心として-」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第13巻3号、pp. 60-78、1981年2月。

3. 「広告の国際統合 -統合過程からの考察-」神戸商科大学大学院『星陵台論集』第14巻1号、pp. 159-181、1981年8月。

4. 「国際広告の統合 -プロセスと方法-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第20号、pp.72-74、1983年4月。

5. 「多国籍マーケティング管理の対立的局面 -統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について- (I)」近畿大学商経学会『商経学叢』第30巻1号、pp.167-194、1983年6月。

6. 「多国籍マーケティング管理の対立的局面 -統合およびマーケティング優位の移転と適応との調和化について- (II)」近畿大学商経学会『商経学叢』第30巻2号、pp.101-118、1983年12月。

7. 「日本企業の組織特性と優位性 -米国企業との対比において-」近畿大学商経学会『商経学叢』第31巻2号、pp. 155-180、1984年12月。

8. 「在米日系製造子会社への日本的組織の導入 -概念モデル-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第22号、pp.119-122、1985年3月。

9. 「在米日系製造工場における日本的組織特性 -業績への貢献度の究明-」近畿大学商経学会『商経学叢』第 32巻1号、pp.171-208、1985年6月。

10. 「在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (I)」近畿大学商経学会『商経学叢』第32巻2号、pp. 239-256、1985年12月。

11. 「在米日系製造工場にみる米国人従業員の経営同化 (II)」近畿大学商経学会『商経学叢』第32巻3号、pp.103-122、1986年3月。

12. 「在米日系製造子会社の組織特性 -その日本的特質と経営成果との関連性-」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第23号、pp. 46-53、1986年6月。

13. 「在米日系製造工場にみる日本的組織特性の潛在次元」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第7号、pp. 71-92、1986年7月。

14. 「在米日系製造子会社にみる日本的人事労務政策と価値の共有」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第24号、pp. 7-14、1987年3月。

15. 「日本企業の海外市場参入・浸透戦略 -米国市場を中心に-」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第8号、pp.73-91、1987年9月。

16. 「環境変動下における企業行動 -競争優位と経営戦略-」近畿大学商経学会『商経学叢』第36巻3号、pp. 31-51、1990年3月。

17. “Competitive Advantage and Corporate Strategy; Corporate Behavior in the Midst
of Changes in the Business Environment”(英論文)近畿大学商経学会『商経学叢』第37巻1-3号、pp.381-398、1990年11月。

18. 「イノベーションと企業文化」近畿大学世界経済研究所『世界経済研究年報』第11号、pp. 69-90、1990年12月。

19. 「競争優位と企業行動」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第28号、pp. 75-81、1991年2月。

20. 「日本企業の研究開発戦略と組織の変容」近畿大学商経学会『商経学叢』第41巻3号、pp.63-96、1994年3月。

21. 「研究開発組織の条件適応 -先端企業の事例を中心に-」近畿大学商経学会『商経学叢』第42巻1号、pp.95-136、1995年7月。

22. 「研究開発組織の条件適応 -成熟企業の事例を中心に-」近畿大学商経学会『商経学叢』第42巻2-3号、pp. 41-63、1995年11月。

23.「日本企業の研究開発マネジメントと戦略コンティンジェンシー -産業間の比較分析-」近畿大学商経学会『商経学叢』第43巻1号、pp.111-210、1996年7月。

24. 「日本企業の研究開発戦略とマネジメント」『国際ビジネス研究学会年報』第2号、pp. 129-145、1996年8月。

25. 「日本企業のR&Dマネジメントと外国人技術者」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第34号、pp. 152-157、1997年3月。

26. 「在外日系企業の研究開発マネジメント」近畿大学商経学会『商経学叢』第44巻1号、pp. 25-84、1997年6月。

27. 「海外拠点にみる日本型研究開発」日本貿易学会『日本貿易学会年報』第36号、pp. 85-89、1999年3月。

28. 「グローバルR&Dネットワークの分析枠組み」近畿大学商経学会『商経学叢』第48巻3号、pp.1-25、2002年3月。

29. 「米国系多国籍企業の拠点間協働のあり方と人事制度」近畿大学商学研究科『二十一世紀の商学・経営学の課題 -近畿大学大学院商学研究科設立五十周年記念論文集-』、pp.35-63、 2003年3月。

30. 「新製品開発における職能間統合のあり方 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『近畿大学創立80周年記念論集』pp.177-203、2006年3月。

31. 「組織伝統と在外製品開発 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』、第53巻1・2号、pp. 99-117、2006年12月。

32. 「新製品開発とコミュニケーション -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第53巻3号、pp.41-83、2007年3月。

33. 「新製品開発における個人とチーム -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第54巻3号、pp. 55-77、2008年3月。

34. 「新製品開発における機能間相互作用 -日米比較の視点から-」近畿大学商経学会『商経学叢』第56巻1号、pp. 277-313、2009年7月。

35. 「新興国における市場展開戦略」近畿大学商経学会『商経学叢』第57巻1号、pp. 93-115、2010年7月。

36. 「日本企業の新製品開発のあり方と今後の課題 -米国企業との対比において-」九州国際大学経済学会『九州国際大学経営経済論集』第20巻1・2号、pp.1-29、2014年1月。

37. 「消費者文化ポジショニングについての動態的考察」近畿大学商経学会『商経学叢』第64巻3号、pp.135-176、2018年3月。

学会の特別講演

1.「日本企業の新製品開発のあり方と今後の課題 -米国企業との対比において-」九州国際大学経済学会学術講演会(招待講演)、2012年10月17日。

学会発表

1. 「国際広告の統合 -プロセスと方法-」日本貿易学会西部部会、1981年9月26日。

2. 「在米日系製造子会社への日本的経営の導入 -分析フレームの構築-」日本貿易学会西部部会、1984年11月17日 。

3. 「在米日系製造子会社の組織特性」日本貿易学会第25回全国大会(於日本大学)、1985年5月28日。

4. 「在米日系製造工場にみる日本的人事労務政策と価値の共有」日本貿易学会第26回全国大会(於下関市立大学)、1986年5月11日。

5. 「円高下の企業行動 -競争優位と経営戦略-」多国籍企業研究会西部部会、1988年4月23日。

6. 「円高下の企業行動 -競争優位と経営戦略- 」多国籍企業研究会第22回全国大会(於不死王閣)、1988年6月24日。

7. 「革新志向的戦略の展開と日本的雇用環境の変化」日本貿易学会西部部会、1989年12月9日。

8. 「競争優位と経営戦略」日本貿易学会第30回全国大会(於早稲田大学)、1990年5月13日。

9. “Competitive Advantage and Corporate Strategy; Corporate Behavior in the Midst of
Changes in the Business Environment” (英語による口頭報告)、The Workshop for the
Studies of Multinational Enterprise, International Symposium(於都ホテル東京)、1990年6月4日。

10. 「日本企業のグローバル化と経営システム -R&Dを中心に-」多国籍企業研究会西部部会、 1991年9月14日。

11. 「日本企業の研究開発戦略と組織の変容」多国籍企業研究会西部部会、1994年12月10日。

12. 「日本企業の研究開発戦略とマネジメント」国際ビジネス研究学会第2回全国大会(於神戸大学)、1995年11月19日。

13. 「日本企業の研究開発マネジメントと外国人技術者」日本貿易学会西部部会、1995年12月9日。

14. 「在外日系企業の研究開発マネジメント」多国籍企業研究会西部部会、1998年5月30日。

15. 「海外拠点にみる日本型研究開発」日本貿易学会第38回大会(於城西大学)、1998年6月14日。

16. 「日本型研究開発の海外移転」国際ビジネス研究学会関西部会、1998年6月20日。

17. 「組織文化とイノベーション:日米比較の視点から」多国籍企業研究会西部部会、2005年1月22日。

18. 「新製品開発の日米比較」国際ビジネス研究学会全国大会(於広島市立大学)、2005年10月16日。

19. 「組織伝統と在外製品開発 -日米比較の視点から-」多国籍企業研究会全国大会統一論題(於東芝研修センター)、2006年7月29日。

所属学会

多国籍企業学会
国際ビジネス研究学会
異文化経営学会

教育活動

教育内容、方法の工夫

Intensive International Program の設置(近畿大学)など

社会活動

学会の役員および
公的機関の役員

学会役員
1996年7月5日~2003年7月31日  多国籍企業研究会理事
2003年8月1日~2007年6月30日  多国籍企業研究会代表理事、副会長
2007年7月1日~2011年7月31日  多国籍企業学会代表理事、副会長
2011年8月1日~現在    多国籍企業学会理事
2006年11月3日~2021年10月31日 国際ビジネス研究学会理事
2021年11月1日~現在      国際ビジネス研究学会監事
2009年5月30日~2013年5月29日   日本貿易学会理事
2015年5月30日~2019年3月31日  日本貿易学会理事

⑫学外委員歴
公的機関の役員
1987年8月1日~1989年7月31日 大阪府産業労働政策推進会議
                構造転換小委員会主査
                (府知事諮問機関)

その他

2017年4月1日~2021年3月31日 西日本学生相撲協会理事